コロナ禍で、世界中が暗い影に覆われていた2021年は仮想通貨にとって、明るいニュースや話題を呼んだ一年となりました。
ビットコインが史上最高額の700万円超えを記録したり、Facebookがメタバースへ参入したり、DeFiやNFTがブームになり、多くのネット企業がNFTマーケットプレイスに参入しました。
それにより、仮想通貨や暗号資産の取引に新たに関心を持ったり、再び関心を持ち始める人も増えてきています。今後、仮想通貨はどんな可能性を秘めているのでしょうか。社会や経済への影響はあるのでしょうか？
本記事では、今後の仮想通貨の将来性についてお話したいと思います。
企業の参入
Facebookが本腰を入れてメタバースへ参入しましたが、国内企業としてGMOおよびDMM.comが仮想通貨マイニング事業への参入を表明しました。また、テスラ社などの超大手企業が仮想通貨を保有していたり、エルサルバドル法定通貨、4月27日には中央アフリカ法定通貨に採用されました。今後も可能性に着目した企業からの投資が相次いだり、有名企業の参入が強まる事は確実だと思われます。
ブロックチェーン技術の応用
多くの仮想通貨はブロックチェーン技術によって作られており、データの改ざんなど不正行為が極めて困難であるという特性があり、このことが仮想通貨に価値をもたらしました。
そして、この特性を活かすことで様々な分野で応用され始めています。例えば、ブロックチェーン上に構築されたゲーム、Axie Infinity（アクシーインフィニティ）も話題になりましたよね。
ブロックチェーンを利用してデジタル資産の取引や売買が可能になる仕組みはすでに実用化されており、これが現実世界での不動産取引などに応用されていくことも考えられています。
決済通貨の役割
仮想通貨の開発目的は、決算手段としての役割でした。現段階で法定通貨での国際間での送金や決済は多大な時間とコストがかかります。そこで、多大な時間をオンライン上での迅速化とコスト削減のために仮想通貨が考え出されたのです。
近年はオンラインでの決済だけでなく、海外ではスターバックス・コカコーラ・ケンタッキー・ピザハットなど実店舗でもビットコイン決済の受け入れ企業が増加しています。テスラの電気自動車はビットコイン払いを可能にして話題を呼んだのは記憶に新しいと思います。米Square社の売上でビットコインの売り上げは全体の16%ほどとなりかなり業績に貢献していることが伺えます。日本国内においても、一部の仮想通貨は、買い物などの際の決済手段として電子マネーと同じように使用することが可能です。2018年より大手電気量販店のビックカメラで導入されており現在はコジマやソフマップでも利用が可能です。通販サイトや飲食店、美容院やスポーツジムなどそれほど多くは無いものに対応可能な店舗は徐々に増えてきています。このように世界的に実店舗での仮想通貨決済への対応も伸びています。
また、仮想通貨は送金手段としても注目されています。法定通貨を海外送金した場合、数日かかってしまうことが一般的ですが、仮想通貨であれば数十分〜数時間で送金が可能になります。法定通貨と比べると仮想通貨は送金時間がかなり短縮され、手数料も安いので決済のように軌道に乗れば普及は早いのではないでしょうか。オンラインカジノでも利用が始まっていて、高速かつ手数料を抑えながらの換金が可能となっています。
仮想通貨決済での注意点
①仮想通貨は価格の変動があります。価格は時間ごとに変動するため決済時の時価で決済が行われます。仮想通貨の特徴として価格変動が大きいので、仮想通貨購入時と決済時では価値が違っている可能性があります。その仮想通貨の変動に対する不安感が仮想通貨決済にブレーキをかけているひとつの要因になっています。
②仮想通貨決済をするためには初期準備が必要です。仮想通貨で決済をするためには手順を踏んで準備をしなくてはなりません。これから始めようと思っている方は準備期間が必要になるため、電子マネーに比べると面倒に感じるかもしれません。
③仮想通貨は利益分に税金が発生します。利益が発生していれば課税されますが、損失が出てももちろん補填はされません。取引記録を残し確定申告をしなければならないので、これもブレーキをかけている要因になっています。
まとめ
仮想通貨の将来性についてお話ししてきました。仮想通貨決済にはまだまだ改善すべき点や利便性がイマイチな部分があります。これからキャッシュレスが進むにつれて仮想通貨が改善整備されれば仮想通貨による決済も普及していくと十分予測ができます。これを機会に、もう少し仮想通貨について調べておくのもいいかもしれませんね。